国内主要炭礦会社の出炭高
戦中から戦後

戦後まもなく発行された『石炭統計便覧』というものがある。その中に「主要会社経営炭礦出炭高表」という見出しがついた表がある。この表は経営者—炭礦—地区—年度の項目を設け、国内主要炭礦会社の炭礦別生産量を書き上げている。

ここでは炭礦別の出炭高は省略して紹介する。

なお常磐地区にかぎらず、炭礦を経営する企業と炭礦それ自体の変遷は激しいものがある。したがってここに紹介するものは1945年のアジア太平洋戦争の敗戦の年をはさんだ3年間という特異な状況の一断面であることを強調しておく。

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史料について

主な会社別出炭高

表1　国内主要会社別出炭高表（単位：千トン）

経営者	地区別	1944年度 （昭和19）	1945年度 （昭和20）	1946年度 （昭和21）	炭礦名
三井鉱山	北海道	3,016	1,446	1,135	砂川・美唄・新美唄・芦別
	九　州	6,668	2,832	2,636	三池・田川・山野
	計	9,684	4,268	3,771
三菱鉱業	北海道	2,227	1,143	787	美唄・大夕張・日本夕張
	九　州	4,483	1,862	1,771	崎戸・鯰田・飯塚・新入・方城・高島・上山田・勝田・粕屋
	計	6,710	3,005	2,558
北海道炭礦汽船	北海道	5,280	2,607	1,813	夕張・空知・幌内・赤間・万字・新幌内・眞谷地・登川・平和・角田・遠幌
井華鉱業	北海道	1,520	749	589	赤平・奔別・歌志内・上歌志内・奈井江・新歌志内・弥生
	九　州	735	355	385	忠隈・潛龍・芳ノ浦・唐津・三岳
	計	2,255	1,104	974
明治鉱業	北海道	240	119	170	昭和・上芦別・庶路
	九　州	1,367	683	655	赤池・豊国・平山・西杵・高田・立山・天道
	計	1,607	802	825
宇部興産	西　部	1,893	722	797	沖ノ山・東見初・山陽無煙・本山
日鉄鉱業	九　州	1,679	810	758	二瀬・鹿町・稲筑・矢岳・神田池野神林
古河鉱業	東　部	478	233	280	好間
	九　州	925	480	478	大峯・目尾・下山田
	計	1,403	713	758
常磐炭礦	東　部	1,197	671	870	常磐・中郷・神の山
貝島炭礦	九　州	1,590	623	529	大ノ浦・大辻・岩屋
麻生鉱業	九　州	1,049	426	380	芳雄・吉隈・綱分・豆田・久原
日本炭礦	九　州	1,205	495	547	高松・山田・矢岳
杵島炭礦	九　州	815	392	405	杵島・北方・大鶴
嘉穂鉱業	九　州	384	178	193	嘉穂
雄別炭礦鉄道	北海道	742	338	452	茂尻・雄別・尺別浦幌
大正鉱業	九　州	289	156	177	中鶴
昭和電工	北海道	279	132	106	豊里
大日本炭礦	東　部	247	137	196	勿来・磯原
太平洋炭礦	北海道	266	110	267	太平洋

旧組合系［1］
経営者	地区別	1944年度 （昭和19）	1945年度 （昭和20）	1946年度 （昭和21）
東幌内	北海道	163	71	71
高　萩	東　部	231	117	154
沖宇部	西　部	184	64	117
萩　森	〃	152	80	69
新　手	九　州	248	92	91
昭　嘉	〃	205	65	56
早　良	〃	233	51	77
江　迎	〃	206	71	70
松　浦	〃	201	107	81
豊　洲	〃	173	71	97

国内における常磐地区の位置

国内の石炭産出地は九州、西部、東部、北海道の四地区である。西部は山口県、東部は常磐（福島・茨城県）。これら四地区で生産を展開する大手19社のうち、常磐地区では9位に常磐炭礦、18位に大日本炭礦の2社が入っている。

戦時下の生産

アジア太平洋戦争下の石炭産出は、1943年（昭和18）がピークである。翌44年から減少をはじめ、敗戦の年が底となり翌46年からの回復傾向は表の通りである［2］。戦時下の減少は、労働力と生産資材の不足によるもので、そのために勤労報国隊の編成や樺太の炭礦からの転換、朝鮮人強制連行が行われたものの、結果は表1の通り。

なお1945年度における出炭量の低下原因については、こちら 「茨城県内の炭礦一覧 1948—49年」 で『東部石炭年鑑 昭和23・24年版』の記述を紹介しておいた。参照されたい。

常磐地区の主な会社別出炭高

常磐地区について会社ごとにやや詳しくみておこう。出炭高を会社別に示す。

表2　常磐地区出炭高表（単位：千トン）

経営者	炭礦名	所在地	1944年度 （昭和19）	1945年度 （昭和20）	1946年度 （昭和21）
古河鉱業	好間	福島県	478	233	280
常磐炭礦	常磐	福島県	1,141	607	733
	中郷	茨城県	50	58	101
	神の山	茨城県	6	6	36
	合計		1,197	671	870
大日本炭礦	勿来	福島県	242	132	178
	磯原	茨城県	5	5	18
	合計		247	137	196
高萩炭礦	高萩	茨城県	231	117	154
県別合計		茨城県	292	69	291
		福島県	1,861	972	1,191

回復がはやい茨城側炭礦

規模が小さいゆえなのか、1945年の落ち込みも激しい（44年の1/4程度）が、回復も早い。常磐の中郷礦は、そうしたなかでも逆に出炭高を伸ばすという他の炭礦とは異った動きを示している。中郷礦には朝鮮人強制連行が行われており、45年5月現在で166人（内坑内に104人）がいた［3］ことが理由のひとつかもしれない。

国内地区別出炭高

表3　国内地区別出炭高表（単位：千トン）

地区	規模	1944年度 （昭和19）	構成比 （％）	1945年度 （昭和20）	1946年度 （昭和21）	構成比 （％）
北海道	大手筋［4］	13,570	27.5	6,644	5,319	23.6
	その他	839	1.7	328	483	2.1
	計	14,409	29.2	6,972	5,802	25.8
	推移	100		48	40
東　部	大手筋	1,922	3.9	1,041	1,346	6.0
	その他	1,512	3.1	804	1,215	5.4
	計	3,434	7.0	1,845	2,561	11.4
	推移	100		54	75
西　部	大手筋	1,893	3.8	722	797	3.5
	その他	2,069	4.2	835	1,102	4.9
	計	3,962	8.0	1,557	1,899	8.4
	推移	100		39	48
九　州	大手筋	21,189	42.9	9,282	8,914	39.6
	その他	6,341	12.9	2,679	3,347	14.8
	計	27,530	55.8	11,961	12,261	54.4
	推移	100		43	45
総計	大手筋	38,574	78.2	17,689	16,376	72.7
	その他	10,761	21.8	4,646	6,147	27.3
	計	49,335	100	22,335	22,523	100
	推移	100		45	46

九州と北海道で9割、大手19社で8割

1944年における国内石炭の産出高は4934万トン。（1）九州地区が56％、ついで北海道30％で、この二つの地区で9割近くを占める。（2）「大手筋」つまり表1にある19社が78％を産出している。圧倒的な高さである。

常磐地区の石炭が占める割合は7％に過ぎない。宇部地区も常磐と同様。

中小が強い西部と東部

九州・北海道に比して、西部と東部においては大手と中小の生産規模の差は大きくない。拮抗しているか、西部では中小が大手を上回っている。

回復がはやい常磐地区

1944年を100とする産出高の推移をみると、国内全体としては100—45—46だが、東部（常磐）においては、100—54—75という回復ぶりである。この理由について1946年1月28日付『茨城新聞』の記事（見出し「出炭量割当を超過　茨城炭田出炭意欲上昇」）は以下の4点をあげる。［5］。

• 一、本県炭田は比較的小規模なため家族的雰囲気にあり、労働組合が結成されつつあるが動揺が少ないこと
• 一、朝鮮人労働者に二百六人が退山したが、直ちにこれが補充がつき、また労力確保が円滑に行はれてゐること
• 一、あい路であつた輸送が四側線設置によって解決したこと
• 一、水害の恒久対策が半ば以上完成し水害の懸念が解除されたこと

第一にあげられている回復理由、経営者と労働者の関係が家族的雰囲気にあり、また労働運動が低調であることによるという指摘はプロパガンダ臭がする。新聞記者の考えかたでもあると同時に取材先の茨城県の考えかたであろうが、戦時下の国民精神総動員運動を引きずっている感がぬぐえない。敗戦から半年たったにすぎない。変われと言うのは酷だろう。

むしろ第二と第三にあげられている、労働力の確保がうまくいったこと、大消費地東京を控えて石炭の鉄道輸送に便宜が加えられたことが回復の最大理由、つまり労働力と輸送力が回復の決め手だったのではないか。

なお次のような指摘がある［6］。

中小炭鉱の場合は既に述べたように維持を要する坑道も短かく機械設備と称すべきほどのものは小型捲上機の外にはこれと云うべきものもなく、もつぱらツルハシとスコップの筋肉労働に依存して来たので、労働力の充足に伴つてその生産は急速に回復することが出来たのであるが、大手筋炭鉱においては機械化が広く行われているだけに生産力の荒廃も著しく、したがつてその回復速度も遅かったのである。

しかも、こちら 茨城県内の炭礦一覧 1948—49年 において指摘したように、常磐地区においては労働力の充足率がたかく、あわせて使用権（請負掘・斤先掘り）を設定している炭礦が多いことが出炭量の回復に寄与していることも考えられる。